2020年2月末時点における「金融資産」の商品別金額一覧になります。
( 保有している「資産」の金額については、現在のところ以前のように「エクセル等」を利用して
管理していませんので、こちらのサイトで「備忘録」として継続的に記録していく方針です。)
絶対防衛資産 ( = 老後に向けて確保している安全資産 )
・ 「個人向け国債」 ⇒ IPO店頭裁量配分を目指したベース資産
¥17,000万 : SMBC日興証券預かり。 大和証券との取引を解消してシフトしました。
・ 「みずほフィナンシャルグループ劣後債」 ⇒ みずほ証券との関係維持が目的
¥100万 : 第13回債。期限前償還開始日は、2022年6月20日。
まだ2年以上もあります・・・
利率は、「0.47%(税引き前)」
これ以降の起債ではさらに利率低下してます~
・ 「キャッシュ」
¥400万 : IPO & PO 申込み用の資金
リスク性資産 ( = インカムゲインを目的として保有 )
・ 「REIT」
エスコンジャパンリート投資法人(2971) ¥約11万
投資法人みらい(3476) ¥約50万
・ 「投資信託」 ⇒ 9銘柄保有
保有していた全てのファンドを2017~2019年1月の期間に売却・利益確定しましたが、
銘柄とタイミングを慎重に検討・判断しながら、またもや購入を再開しています。
現時点での金額はまだまだ少ないです~
個人年金資産
・ 「個人型確定拠出年金(iDeCo)」 ⇒ 運営管理機関 : 大和証券
¥約72万
運営指図者として加入中
通算加入者期間 : 155ヶ月 ( 2019年3月31日現在 )
⇒ 10年を超えたので60歳から受給可能。 一括で受取り「国民年金の延納」に充当予定
公的年金資産
・ 「加入実績に応じた年金額」
以下のリンク先に詳細をまとめてありますので、ご参照を頂けたら幸いです。
引続いて今後の方針としては、「IPO等で獲得した利益」と「個人向け国債購入時の
現金プレゼント」の金額の範囲内で、インカムゲインを目的とした「REIT」を
積み増していきたいと思います。
REITマーケットがかなり下がって来ましたので、
タイミングを計りながら購入して行きます。
一方で、日銀による「史上最悪の金融政策」が継続しており、
ベンチマーク基準でリスクフリーレートに対するリスクプレミアムが4%以上もあるため、
利回り目的での「消去法的な購入」により、
REIT価格の再上昇の可能性もあるかもしれません。
以上、少しでもご参考になりましたら幸いです。
( 保有している「資産」の金額については、現在のところ以前のように「エクセル等」を利用して
管理していませんので、こちらのサイトで「備忘録」として継続的に記録していく方針です。)
絶対防衛資産 ( = 老後に向けて確保している安全資産 )
・ 「個人向け国債」 ⇒ IPO店頭裁量配分を目指したベース資産
¥17,000万 : SMBC日興証券預かり。 大和証券との取引を解消してシフトしました。
・ 「みずほフィナンシャルグループ劣後債」 ⇒ みずほ証券との関係維持が目的
¥100万 : 第13回債。期限前償還開始日は、2022年6月20日。
まだ2年以上もあります・・・
利率は、「0.47%(税引き前)」
これ以降の起債ではさらに利率低下してます~
・ 「キャッシュ」
¥400万 : IPO & PO 申込み用の資金
リスク性資産 ( = インカムゲインを目的として保有 )
・ 「REIT」
エスコンジャパンリート投資法人(2971) ¥約11万
投資法人みらい(3476) ¥約50万
・ 「投資信託」 ⇒ 9銘柄保有
保有していた全てのファンドを2017~2019年1月の期間に売却・利益確定しましたが、
銘柄とタイミングを慎重に検討・判断しながら、またもや購入を再開しています。
現時点での金額はまだまだ少ないです~
個人年金資産
・ 「個人型確定拠出年金(iDeCo)」 ⇒ 運営管理機関 : 大和証券
¥約72万
運営指図者として加入中
通算加入者期間 : 155ヶ月 ( 2019年3月31日現在 )
⇒ 10年を超えたので60歳から受給可能。 一括で受取り「国民年金の延納」に充当予定
公的年金資産
・ 「加入実績に応じた年金額」
以下のリンク先に詳細をまとめてありますので、ご参照を頂けたら幸いです。
引続いて今後の方針としては、「IPO等で獲得した利益」と「個人向け国債購入時の
現金プレゼント」の金額の範囲内で、インカムゲインを目的とした「REIT」を
積み増していきたいと思います。
REITマーケットがかなり下がって来ましたので、
タイミングを計りながら購入して行きます。
一方で、日銀による「史上最悪の金融政策」が継続しており、
ベンチマーク基準でリスクフリーレートに対するリスクプレミアムが4%以上もあるため、
利回り目的での「消去法的な購入」により、
REIT価格の再上昇の可能性もあるかもしれません。
以上、少しでもご参考になりましたら幸いです。
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